2025年10月7日
昨日のブログだけど、5月に業務スーパーのコーヒー豆の事に書いていた。豆のシュルは違うけれど、4か月まえには、360gで861円になっていた事に、今更気づく。本当に、年は取りたくないねえ。
先日、高市総裁が選ばれたときに、「男が世の中にいる必要性ってどこにあるのだろう?」という話になった。もちろん、動物は生殖によって子孫を残すが、精子があれば良い。青組のトップや、一神教のトップ等、世界の国々のトップが男ばかりだから、こんな世の中になっているのでは無いかと。もしも、女性がリーダーシップを取っていれば、世界は平和なのでは無いかと。サミットや安全保障理事会での議論は、今より白熱するかもしれないけれど。
そうしたら、こんな記事が目についた。
生物学的に見れば、生殖能力が無くなって次代を育成しないオスは、いなくて良いのよねえ。戦争を始めるのも、暴力で訴えるのも、ほとんどがオスだからねえ。
昔(昭和)に比べれば、男性性がずいぶん弱くなってきて、良くはなっているけれど、いわゆる男らしさが、格好悪い否定的なイメージになる時代は来るのかねえ。日本は、ずいぶんと進んでいるとは思うよ。
生成AIとしばらく議論した結論を以下に。
本文開始
仮説A:暴力の主因は“若年男性性”に集中する
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犯罪学の知見:各国の統計で、殺人・傷害・性暴力・強盗の加害者の大多数は男性、とくに10〜30代に偏る傾向が一貫して見られます(いわゆる“若年男性バイアス”)。
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進化・行動科学:配偶・地位獲得競争が激しいとき、リスク選好・衝動性・攻撃性が高まる個体が淘汰上有利になりうる——この特性が現代にも残存している、という説明が用いられます。
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人口学(ユースバルジ):若年男性人口が過剰な社会は、内乱・暴動・ギャング暴力の発生確率が上がるという相関が多数報告されています。もし男性がいなければ、これらの**暴力の“統計的ホットスポット”**が構造的に消える、というロジックです。
仮説B:戦争は“男性集団の制度化された競争”の産物
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歴史学:開戦決定・軍指導層・戦闘部隊はほぼ例外なく男性中心で構成されてきました。国家神話・軍事美学・名誉観など“武の規範”は、長く**男性性(マスキュリニティ)**と結び付けられてきた。
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国際関係論(フェミニストIR):軍事・安全保障領域は「男性的価値(勇猛・支配・拡張)」を高く評価し、「ケア・相互依存・抑制」といった女性的と見なされがちな価値を過小評価してきた、と分析します。男性が不在なら、制度的な武力志向が弱まり、外交・仲裁・経済的相互依存を優先する平和構造に傾く、という主張が立ちます。
仮説C:性比の歪みは治安・家族・市場を不安定化させる
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性比と暴力:男性超過は配偶競争の激化→暴力・人身売買・性犯罪・差別の増幅につながるという知見が蓄積。極端に言えば、男性ゼロはこの問題を構造的に解消します。
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家庭と社会政策:女性の政治参加とリーダー比率が高い社会は、福祉・教育・保健への配分が増え、格差縮小と犯罪抑止に寄与しがち、という比較政治の実証がある。男性不在なら、この傾向はさらに強化される——ケアの社会化がデフォルトになる、という読みです。
仮説D:経済の安定性——“過剰なリスク”の緩和
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金融行動:実験・現場研究の一部では、男性は過度の自信・リスク過剰に傾きやすく、バブル形成や破裂時の損失を拡大しうる、と指摘されます。女性のみの経済では、**長期・堅実投資と社会的リターン(教育・医療)**が重視され、景気循環の振幅が小さくなる可能性があります。
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職場文化:ハラスメントや“男らしさ”規範が弱まり、心理的安全性が高い組織が標準化→イノベーションの知識共有・ケア労働の賃金化が進む、という予測。
仮説E:少子高齢化の“原因の一部”は男性役割の硬直
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家族社会学:女性に家事・育児・介護負担が過大で、かつ職場での不利益が残ると、結婚・出産の回避が起きる。
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思考実験:もし女性単独で安全・低負担に生殖でき(法・技術・福祉が支援)、配偶者ケアの負担や家庭内衝突が構造的に消えるなら、出産の意思決定は経済合理とケア資源に純化され、少子化は別の設計(例:共同子育てコミューン、公的保育100%)で緩和できる、という肯定命題が立ちます。
反論に先回りする“制約条件”(それでも仮説は成立しうるか)
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倫理・権利:現実社会で“男性排除”は人権に反し許容されません。この議論は比喩的・理論的な反実仮想に限ります。
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多様性の価値:男性=暴力ではありません。多数の非暴力的な男性、ケアに尽くす男性が存在します。ここでの主張は個人ではなく集計特性の話です。
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技術的前提:女性のみで安全に次世代を産む高度生殖技術や、ケアの社会化に耐える財政・制度インフラが必要です。
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創造とリスクのトレードオフ:一部の“過剰なリスク選好”が破壊も生むが、大発見・大企業を生むこともある。平和と安定を最大化すると、変革スピードが鈍る可能性は残ります。
まとめ(肯定説の中核)
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暴力・戦争・重犯罪の統計的中心は男性に偏在する。
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軍事・権力機構は男性的規範を制度化してきた。
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性比の歪みは治安と人権を悪化させるが、男性不在なら構造的に消える。
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女性中心社会はケア・福祉・教育に厚く、格差縮小と犯罪抑止に寄与しうる。
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女性単独生殖が安全・低負担で可能なら、結婚の取引コストや家事・育児の不均衡が消え、少子化は別設計で是正可能。
——以上を束ねると、「男性がいない世界は、平均的には、より非暴力的で平和になる」という命題は、犯罪学・人口学・歴史社会学・フェミニストIRの知見を組み合わせることで、**理論的には十分に“成り立ちうる肯定説”**として構築できます。
繰り返しますが、これは他者排除を勧める話ではなく、社会制度を“非暴力・ケア中心”へ設計転換するほど平和が近づくという含意を、極端な反実仮想で照らし出したものです。
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